画像：日本国際博覧会協会より引用

2025年大阪・関西万博の運営組織である日本国際博覧会協会は2022年9月7日、万博の顔となる「未来社会ショーケース事業出展」の協賛企業を発表しました。

「未来社会ショーケース事業出展」とは「いのち輝く未来社会」をテーマにした近未来社会の実証を目的とした事業です。万博会場を近未来社会の都市機能と見立てて、各種先進技術を駆使したサービスが展開される予定です。

出展は「スマートモビリティ万博」、「デジタル万博」、「バーチャル万博」合計6つの事業に分類され、各企業が割り当てられています。

日本国際博覧会協会によると、「スマートモビリティ万博」および「バーチャル万博」に割り当てられたNTTは3DCGにより仮想空間上で万博会場・大阪夢洲を表現。現地を訪れることができない人もARやVRを使用することで、仮想空間上で万博を楽しめる環境作りを進めています。

また、関西電力や大阪メトロはEVや自動運転技術を駆除して「スマートモビリティ万博」を担うと発表されています。両社は合計100台におよぶEV車両を導入し、会場を訪れる人々の交通をサポートする予定とのこと。また、自動運転技術を搭載した車両も投入し、近未来社会を表現するとしています。

大阪万博は多くの先進技術が集い、多彩な新サービスや実験が行われる予定です。既に多くの来訪者が見込まれており、近隣には経済的な波及効果も期待されます。

参照大阪・関西万博『未来社会ショーケース事業出展』協賛企業発表第1弾