富士通|ドローン撮影画像をリアルタイムで地図上に表示、被災状況把握が可能に



大手電化製品メーカーの富士通は、2018年3月19日より宮城県仙台市にて、独自開発した情報収集アプリケーションを使用した実証実験を行うことを発表しました。

同社によると、今回の実験はドローンを使って空撮や位置情報を収集し、自社開発したアプリケーションに反映することで、より安全で迅速な情報共有を推進するもの。

自然災害などでインフラが寸断された状況などで、高い効果が期待されています。

撮影した画像を地図上に表示

今回発表されたソフトウェアを簡単に説明すると、ドローンが撮影した画像と位置情報を地図上にリアルタイム表示することで、該当位置を把握するというもの。

正確にはドローンに搭載したスマートフォンを利用して行いますが、ドローンの軌跡はマップと連動して表示されるため、従来の単純なドローン撮影よりも正確かつ迅速な救助ルートの確保が可能です。

ブロックチェーン機能を導入

更に同社は今回の実験にて、ブロックチェーンを利用した「富士通VPX™テクノロジー」を活用することで、データ流通基盤ソフトウェアと地図アプリケーションの連動もテスト。

自治体や消防・警察にインフラ企業など、災害対応に欠かせない組織連携を可能にする、環境づくりを推し進める考えです。

〈参照〉
仙台市で、ドローンを活用して空撮した写真をリアルタイムに共有し、被災状況の把握と情報共有を想定した実証実験を実施/富士通

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